人工歯根（インプラント体）を骨の中に埋め込むのがインプラント治療ですが、それによって金属アレルギーを起こすことはまずありません。人工歯根はチタンが多く、他の部分もセラミックや金など人体への親和性が極めて高い素材を使って作られているためです。
ほとんどのインプラント治療は保険がきかず、全額自費と考えてください。もし金属アレルギーの不安があればアレルギーの可能性について、治療を始める前に歯科医に話しておくと不安や誤解がないでしょう。
歯茎を切り開いて、あごの骨に穴を開けるといえばどのくらい痛い手術なのか、気になるでしょう。麻酔技術の進歩で、インプラント埋入手術で強い痛みを感じることはないと思ってください。
手術部位には麻酔をしっかり効かせて手術の本番に入るためです。
術後、麻酔が切れてくると、腫れとともに痛みが出てくるケースもありますが、痛み止めの頓服薬を処方されることが多く、耐えがたいような激しい痛みが続くことはまずないでしょう。１本から２本の欠損した歯に対して、インプラントもブリッジも適用できますがそもそもインプラント治療とは何かというと、あごの骨に開けた穴に人工歯根を埋め込んでその上に義歯をかぶせます。
ブリッジ治療では、橋桁状の義歯をつけるために、両側の歯を支柱のように削り、上からブリッジをかぶせるのです。
審美性を考えた場合、インプラントとブリッジを比較して、インプラントの方が高い評価を得るでしょう。
ブリッジ治療では、両隣の歯は橋の支柱のように削ることになるという辛い面があります。
もし、インプラント治療前に歯科や口腔外科のの既往症があればインプラント埋入にあごの骨が耐えられるかどうか知る必要があります。特に要注意なのは歯周病や顎関節症で、まずそちらを治療して、インプラント治療ができるあごの骨を確保することを忘れないでください。
それから、美容整形や外傷といった、あごの骨に手を加えた経験がある方も治療が事故につながる可能性があります。こうした病歴があっても、直ちに治療できないといわれる可能性は低いため不安がなくなるよう歯科医に相談してください。一般的にはインプラント埋入手術を日帰りで行います。
使われるのは部分麻酔で、入院することはめったにありません。
麻酔が効きにくいケースや、血液系や循環器系の持病があるケースでは安全を期すため、入院を求められることもあります。
あるいは、インプラントの土台になるだけの厚みを持った骨がないと、埋入の前に骨移植が必要になることもあります。
腸骨などの自家骨を採取し、骨が薄いところに移植するという手術では、入院して手術するケースも実際にあります。このような難しい治療を行う場合、長期間にわたる治療を覚悟しなければなりません。現状では、インプラント治療ができる歯科医院でも、全ての人に治療しているわけではなくインプラントの埋入まで行けないこともあります。
でも、断った理由として「あごの骨の強度や厚さが十分でない」だの「あごの骨のサイズが足りず、インプラントを入れられない」であればまだあきらめなくて良いかもしれません。
最新の設備を備えた歯科医院で、技術を持った歯科医にかかれば少し前なら、インプラント治療はできなかったケースでも治療ができるようになっています。
現状での最先端治療が受けられるよう、できる範囲で探すことを勧めます。がんばって終わらせたインプラント治療も、終われば後の手入れは必要ないと思うのは甘いです。
アフターケアが寿命を決定します。
毎日、しっかりブラッシングすることでいわゆるプラークコントロールを完璧に行い、自覚症状の有無にかかわらず、歯科医の定期検診を受けることが必須条件です。
人工物のインプラントでも、ケアが十分でないと歯周炎などの可能性があります。
インプラント治療の終了は義歯が問題なく使えるようになったときですが、その後も歯科医によるメンテナンスは必ず必要になるのでその都度、費用がかかります。使用に問題がなくても、三ヶ月に一度のペースで定期検診を受けるように言われます。
メンテナンスを受けるごとに支払う料金は保険適用の治療が基本となりたいていは三千円程度に収まります。
全く問題がなくても、年に１、２万円くらいの費用を支払うことになります。人工歯根をあごの骨に埋め込むのがインプラント埋入手術ですから、ほとんどの患者さんは、手術後、違和感を感じるのが普通です。腫れがおさまると違和感は薄れるため変な感じがしても、触ったり刺激するのは止めるようにひたすら辛抱が大事です。
もしも、十日以上経っても浮いた感じが治まらない場合や、痛みが激しかったり、腫れや出血が治まらなかったりする場合は、原因がどこにあるのか探り、適切な対応をすることが必要です。
こうなれば我慢は必要ありません。
すぐに診療を受けましょう。
残念ながら、インプラント治療は保険適用になることはまずありません。
全額自己負担が普通ですが、しかし、医療費控除の対象ではあります。
確定申告することではじめて、医療費控除の対象になり医療費を収入から引くサービスを受けられます。確定申告を行うときには、医療機関で必ず発行している領収書が医療費の支払い証明になるのでもらったものはしっかり取っておいて保管しておくことをすすめます。